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実質輸出入の見直しと活用のポイント

2017年4月20日
日本銀行調査統計局
萬俊秀*1
柴﨑彩奈*2
長田充弘*3
東将人*4

要旨

日本銀行調査統計局が作成・公表している実質輸出入は、実質GDPにおける輸出入と同じ考え方に基づいて、財の輸出入を物価変動の影響を除いた実質的な価値ベースで計測した指標である。今般、企業物価指数の基準改定に合わせて実質輸出入の算出に用いているデフレーターの基準年変更等を行ったほか、輸出構造の変化などを踏まえて、財別や地域別の分類の見直しも行った。本稿では、その内容について、実質輸出入の作成方法と併せて説明する。また、実質輸出入を実際に活用していくうえでのポイントについても説明する。

本稿の作成では、関根敏隆、肥後雅博、中村康治、一上響、川本卓司の各氏および日本銀行スタッフから有益なコメントを得た。また、計数作成においては尾崎達哉の協力を得た。記して感謝の意を表したい。残された誤りは、全て筆者らに帰する。なお、本稿の内容と意見は筆者ら個人に属し、日本銀行の公式見解を示すものではない。

  1. *1日本銀行調査統計局 E-mail : toshihide.yorozu@boj.or.jp
  2. *2日本銀行調査統計局 E-mail : ayana.shibasaki@boj.or.jp
  3. *3日本銀行調査統計局 E-mail : mitsuhiro.osada@boj.or.jp
  4. *4日本銀行調査統計局 E-mail : masato.higashi@boj.or.jp

日本銀行から

本稿の内容について、商用目的で転載・複製を行う場合は、予め日本銀行調査統計局までご相談ください。
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照会先

調査統計局経済調査課景気動向グループ

Tel : 03-3279-1111(代表)