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物価動向の分析にあたっては、現実に観測される消費者物価の動きから、様々な一時的要因の影響を取り除いた、基調的なインフレ率（いわゆる「コア指標」）がよく利用されています。その際には、特定のコア指標に依存するのではなく、様々なコア指標を総合的にみていくことによって、基調的な物価変動をより的確に把握することができると考えられます。

このため、日本銀行調査統計局では、毎月の全国消費者物価指数の公表に合わせて、（1）総合（除く生鮮食品・エネルギー）、（2）上昇・下落品目比率、（3）刈込平均値、（4）最頻値、（5）加重中央値を試算し、公表しています。

原則として、（1）〜（3）については全国消費者物価指数の公表日の当日14時を目途に、（4）〜（5）を含む全ての結果（バックデータを含む）は同3営業日後を目途に、それぞれ公表しています。

それぞれのコア指標の作成方法やその特性などの詳細については、以下の日銀レビューをご参照ください。

• 川本・中浜・法眼（2015）「消費者物価コア指標とその特性 ― 景気変動との関係を中心に ―」日銀レビュー・シリーズ、15-J-11
• 白塚（2015）「消費者物価コア指標のパフォーマンスについて」日銀レビュー・シリーズ、15-J-12

分析データ

掲載日	資料名	データ

基準改定関連

2016年 8月15日	消費者物価指数の基準改定が総合（除く生鮮食品・エネルギー）に与える影響  [PDF 43KB]

解説・関連資料

日銀レビュー・シリーズ

• 川本・中浜・法眼（2015）「消費者物価コア指標とその特性 ― 景気変動との関係を中心に ―」日銀レビュー・シリーズ、15-J-11
• 白塚（2015）「消費者物価コア指標のパフォーマンスについて」日銀レビュー・シリーズ、15-J-12

日本銀行から

本ページに掲載している図表およびデータは、日本銀行が行う調査分析の一部について、金融経済に関心を有する幅広い利用者を対象に情報提供するものであり、予告なく変更、改訂、中止することがあります。
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照会先

調査統計局経済調査課景気動向グループ

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