近年の原油価格の変動要因について
構造VARによる試算
2009年5月18日
調査統計局 笛木琢治、金融市場局 川本卓司*
- 川本は、2008年7月まで調査統計局に在籍した。本稿は、笛木・川本が、その当時に行った分析結果を基に、その後の情勢の変化も踏まえて、執筆したものである。
要旨
原油価格は、2002年初の20ドル／バレル程度から、2008年夏ごろにかけて140ドル／バレル超まで上昇した後、急落に転じ、2008年12月には30ドル／バレル台まで下落した。本稿では、こうした原油価格の急激な変動の背景について、時系列分析の手法を用いて、(1)需要要因（世界景気変動の影響）、(2)供給要因（天災等による短期的な原油生産変動の影響）、(3)需給以外の要因（地政学リスク等を受けた予備的需要の高まり、投機資金の流入などの影響）の３つに、定量的に分解することを試みた。分析結果をみると、2002年以降の原油価格の変動は、2008年の局面などにおいては「需給以外の要因」——投機資金の動向など——が変動を増幅する面はあったが、大部分は「需要要因」——新興国を中心とした世界景気の変動とこれに伴う原油需要の増減——によって説明可能であることが示される。
日本銀行から
日銀レビュー・シリーズは、最近の金融経済の話題を、金融経済に関心を有する幅広い読者層を対象として、平易かつ簡潔に解説するために、日本銀行が編集・発行しているものです。
ただし、レポートで示された意見は、執筆者に属し、必ずしも日本銀行の見解を示すものではありません。
内容に関するご質問および送付先の変更等に関しましては、日本銀行調査統計局 一上 響(E-mail : hibiki.ichiue@boj.or.jp)までお知らせ下さい。