Quarterly Japanese Economic Model (Q-JEM): 2011年バージョン

2011年11月18日
福永一郎^*
原尚子^**
小島早都子^***
上野陽一^****
米山俊一^*****

全文掲載は、英語のみとなっております。

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要旨

本稿では、日本銀行調査統計局で2000年代半ばから開発・利用を続けているマクロ経済モデルの一つである「Quarterly Japanese Economic Model（Q-JEM）」の最近（2011年5月）のバージョンについて、概要を解説するとともに、定式化の詳細を提示する。Q-JEMは、米国の連邦準備制度理事会で利用されている「FRB/US」モデルと同様に、経済理論との整合性と実証上の妥当性の両方を追求した、大規模なハイブリッド型モデルである。インフレ率の動学的特性、ゼロ金利制約、海外経済との連関、人口高齢化と潜在成長率低下の影響など、日本経済の様々な特徴を捉えたモデルとなっている。

本稿は、一上響、北村冨行、小島早都子、代田豊一郎、中村康治、原尚子の各氏によって執筆され、2009年7月に公表された、日本銀行ワーキングペーパーシリーズ日本語版（09-J-6）「ハイブリッド型日本経済モデル：Quarterly Japanese Economic Model（Q-JEM）」を改訂したものである。この間のQ-JEMの改良には、小田剛正、齋藤雅士、竹井郁夫の各氏も貢献した。井上紗貴氏には、本稿の編集作業で協力を得た。米国連邦準備制度理事会のJohn Roberts氏には、Q-JEM開発の初期段階から、資料提供や技術面・運営面等でのサポートを頂いており、本稿にも目を通して頂いた。青木浩介氏（東京大学）、塩路悦朗氏（一橋大学）、および日本銀行のスタッフからは、本稿への有益なコメントを頂いた。記して感謝の意を表したい。ただし、本稿でありうべき誤りは筆者らに属する。本稿で示された内容や意見は、筆者ら個人に属するものであり、日本銀行および調査統計局の公式見解を示すものではない。

日本銀行から

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