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物価・賃金予想と家計の支出行動

―「勤労者短観」を用いた分析―

2016年3月28日
伊藤雄一郎*
開発壮平**

要旨

本稿では、「勤労者短観」の個票データを使い、勤労者の物価・賃金に関する予想を把握し、インフレ予想の上昇が消費に及ぼす影響について考察する。分析結果をみると、量的・質的金融緩和(QQE)導入後、賃金上昇を予想する勤労者層に広がりがみられており、賃金予想は全体として緩やかに高まっていることが確認された。また、QQE導入当初は、賃金予想の上昇幅がインフレ予想に比べて小さかったため、実質賃金予想が低下していたが、足もとでは改善がみられている。こうした物価・賃金予想の動向を踏まえて、インフレ予想と消費の関係を分析すると、QQE導入以降、実質金利の低下を通じた消費押上げ効果が、実質賃金予想の低下を通じた消費押下げ効果を上回っていること、すなわち、インフレ予想の上昇が消費の増加に寄与していることが示された。また、賃金予想の形成メカニズムを検証したところ、特に、賃金実感や勤め先の業績見通しの影響が大きいことが分かった。今後、賃金予想がさらに高まっていくためには、勤め先の業績改善への期待が形成されると共に、賃金が実績として上昇していくことが重要と考えられる。

JEL分類番号
D12、D84、D91、E21、E52

キーワード
インフレ予想、賃金予想、カールソン・パーキン法、サーベイデータ、量的・質的金融緩和、日本

本稿の作成過程では、日本銀行の多くのスタッフから有益なコメントを頂戴した。また、東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センターSSJデータアーカイブおよび連合総合生活開発研究所から、「勤労者の仕事と暮らしについてのアンケート」の個票データの提供を受けた。記して感謝したい。もちろん、あり得べき誤りは筆者らに属する。また、本稿に示される内容や意見は、筆者ら個人に属するものであり、日本銀行および企画局の公式見解を示すものではない。

* 日本銀行企画局 E-mail : yuuichirou.itou@boj.or.jp
** 日本銀行企画局 E-mail : souhei.kaihatsu@boj.or.jp

日本銀行から

日本銀行ワーキングペーパーシリーズは、日本銀行員および外部研究者の研究成果をとりまとめたもので、内外の研究機関、研究者等の有識者から幅広くコメントを頂戴することを意図しています。ただし、論文の中で示された内容や意見は、日本銀行の公式見解を示すものではありません。
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