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Quarterly Japanese Economic Model (Q-JEM): 2011年バージョン

2011年11月18日
福永一郎*1
原尚子*2
小島早都子*3
上野陽一*4
米山俊一*5

全文掲載は、英語のみとなっております。

要旨

本稿では、日本銀行調査統計局で2000年代半ばから開発・利用を続けているマクロ経済モデルの一つである「Quarterly Japanese Economic Model(Q-JEM)」の最近(2011年5月)のバージョンについて、概要を解説するとともに、定式化の詳細を提示する。Q-JEMは、米国の連邦準備制度理事会で利用されている「FRB/US」モデルと同様に、経済理論との整合性と実証上の妥当性の両方を追求した、大規模なハイブリッド型モデルである。インフレ率の動学的特性、ゼロ金利制約、海外経済との連関、人口高齢化と潜在成長率低下の影響など、日本経済の様々な特徴を捉えたモデルとなっている。

  1. *1日本銀行金融市場局<元・調査統計局> E-mail : ichirou.fukunaga@boj.or.jp
  2. *2日本銀行調査統計局 E-mail : naoko.hara@boj.or.jp
  3. *3日本銀行調査統計局 E-mail : satoko.kojima@boj.or.jp
  4. *4日本銀行調査統計局 E-mail : youichi.ueno@boj.or.jp
  5. *5日本銀行調査統計局 E-mail : shunichi.yoneyama@boj.or.jp

本稿は、一上響、北村冨行、小島早都子、代田豊一郎、中村康治、原尚子の各氏によって執筆され、2009年7月に公表された、日本銀行ワーキングペーパーシリーズ日本語版(09-J-6)「ハイブリッド型日本経済モデル:Quarterly Japanese Economic Model(Q-JEM)」を改訂したものである。この間のQ-JEMの改良には、小田剛正、齋藤雅士、竹井郁夫の各氏も貢献した。井上紗貴氏には、本稿の編集作業で協力を得た。米国連邦準備制度理事会のJohn Roberts氏には、Q-JEM開発の初期段階から、資料提供や技術面・運営面等でのサポートを頂いており、本稿にも目を通して頂いた。青木浩介氏(東京大学)、塩路悦朗氏(一橋大学)、および日本銀行のスタッフからは、本稿への有益なコメントを頂いた。記して感謝の意を表したい。ただし、本稿でありうべき誤りは筆者らに属する。本稿で示された内容や意見は、筆者ら個人に属するものであり、日本銀行および調査統計局の公式見解を示すものではない。

日本銀行から

日本銀行ワーキングペーパーシリーズは、日本銀行員および外部研究者の研究成果をとりまとめたもので、内外の研究機関、研究者等の有識者から幅広くコメントを頂戴することを意図しています。ただし、論文の中で示された内容や意見は、日本銀行の公式見解を示すものではありません。
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