わが国のトレンドインフレ率とその変動要因：
Trend-Cycle BVAR Decompositionによる分析
2026年1月30日
高富康介*1
高野優太郎*2
平野竜一郎*3
要旨
本稿では、Trend-Cycle BVAR Decompositionと呼ばれる統計的手法を用いて、わが国のトレンドインフレ率とその変動要因を推計した。推計結果からは、わが国のトレンドインフレ率は、1990年代初頭のバブル崩壊以降、経済主体が中長期的な予想物価上昇率を徐々に切り下げるもとで、水準が抑制されてきた様子が窺われる。また、分析の結果、トレンドインフレ率が特に抑制されていた2000年代～2010年代初頭にかけては、マクロ的な実質所得の伸びが労働供給や労働生産性対比で趨勢的に抑制され続けたことも、需要面を通じて、トレンドインフレ率の抑制に寄与した可能性があることが分かった。本稿の分析結果を踏まえると、長期的な物価上昇率の傾向をみるうえでは、中長期的な予想物価上昇率の動きや、経済の構造的要因の趨勢的な動きに注意を払うことが、重要であると言える。
- JEL 分類番号
- C22、E24、E31、E52、E58
- キーワード
- トレンドインフレ率、Trend-Cycle BVAR Decomposition
本稿の執筆に当たっては、伊藤雄一郎氏、奥野聡雄氏、開発壮平氏、倉知善行氏、黒住卓司氏、中島上智氏、長野哲平氏、中村康治氏、丸尾優士氏、丸山聡崇氏、南貴大氏ほか、日本銀行スタッフから有益なコメントを頂戴した。また、藤原一平氏（慶應義塾大学・東京大学）、Hans Genberg氏（Asia School of Business）、Mikael Juselius氏（Bank for International Settlements）、Kyu Ho Kang氏（Korea University）ほか、BIS-ACC Research Network on Inflation Expectation and Central Bank Policy参加者からも有益なコメントを頂戴した。記して感謝の意を表したい。残された誤りは全て筆者らに帰する。本稿の内容と意見は筆者ら個人に属するものであり、日本銀行の公式見解を示すものではない。
- *1日本銀行企画局 E-mail : kousuke.takatomi@boj.or.jp
- *2日本銀行企画局（現・総務人事局） E-mail : yuutarou.takano@boj.or.jp
- *3日本銀行企画局 E-mail : ryuuichirou.hirano@boj.or.jp
日本銀行から：
日本銀行ワーキングペーパーシリーズは、日本銀行員および外部研究者の研究成果をとりまとめたもので、内外の研究機関、研究者等の有識者から幅広くコメントを頂戴することを意図しています。ただし、論文の中で示された内容や意見は、日本銀行の公式見解を示すものではありません。
なお、ワーキングペーパーシリーズに対するご意見・ご質問や、掲載ファイルに関するお問い合わせは、執筆者までお寄せ下さい。
商用目的で転載・複製を行う場合は、予め日本銀行情報サービス局（post.prd8@boj.or.jp）までご相談下さい。転載・複製を行う場合は、出所を明記して下さい。