フィリップス曲線、粘着価格モデルと一般物価変動 *1
—米国のディスインフレの経験から—
2004年 8月
平田渉*2
加藤涼*3
日本銀行から
日本銀行ワーキングペーパーシリーズは、日本銀行員および外部研究者の研究成果をとりまとめたもので、内外の研究機関、研究者等の有識者から幅広くコメントを頂戴することを意図しています。ただし、論文の中で示された内容や意見は、日本銀行の公式見解を示すものではありません。
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以下には［概要］を掲載しています。全文は、こちら(wp04j11.pdf 335KB) から入手できます。
- *1本稿の作成にあたっては、敦賀貴之氏（オハイオ州立大学）、外山晴之氏（日本銀行岡山支店）、鵜飼博史氏（日本銀行企画局）、関根敏隆氏（日本銀行調査統計局)、大山慎介氏（日本銀行国際局)、齋藤克仁氏（日本銀行企画局）から有益なコメントを得た。記して感謝の意を表する。ただし、ありうべき誤りは全て筆者に属する。
本稿に述べられている見解は著者個人のものであり、日本銀行の公式見解ではない。 - *2日本銀行国際局 E-mail: wataru.hirata@boj.or.jp
- *3日本銀行国際局 E-mail:ryou.katou@boj.or.jp
概要
本稿では、一般物価の変動メカニズムについての、これまでの理論的研究成果を概観しつつ、特に名目値の硬直性（nominalrigidity）が存在する下での価格調整メカニズムについて、「標準的な」理論モデルを紹介する。次に、米国のデータを用いた実証分析を通じて、理論モデルの適用例を示すとともに、90年代後半以降、企業部門の価格支配力が低下していた可能性を指摘する。最後に、紹介した「標準的な」理論モデルの限界について言及した後、今後の研究の方向性を展望する。