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物価動向の分析にあたっては、現実に観測される消費者物価の動きから、様々な一時的要因の影響を取り除いた、基調的なインフレ率（いわゆる「コア指標」）がよく利用されています。その際には、特定のコア指標に依存するのではなく、様々なコア指標を総合的にみていくことによって、基調的な物価変動をより的確に把握することができると考えられます。

このため、日本銀行調査統計局では、毎月の全国消費者物価指数の公表に合わせて、上昇・下落品目比率、刈込平均値、最頻値、加重中央値を試算し、原則として、全国消費者物価指数の公表日の2営業日後の14時を目途に公表しています。

それぞれのコア指標の作成方法やその特性などの詳細については、以下の日銀レビューをご参照ください。

• 川本・中浜・法眼（2015）「消費者物価コア指標とその特性 — 景気変動との関係を中心に —」日銀レビュー・シリーズ、15-J-11
• 白塚（2015）「消費者物価コア指標のパフォーマンスについて」日銀レビュー・シリーズ、15-J-12

分析データ

解説・関連資料

日銀レビュー・シリーズ

• 川本・中浜・法眼（2015）「消費者物価コア指標とその特性 — 景気変動との関係を中心に —」日銀レビュー・シリーズ、15-J-11
• 白塚（2015）「消費者物価コア指標のパフォーマンスについて」日銀レビュー・シリーズ、15-J-12

消費税調整

総務省が参考値として公表している消費税調整済み指数のデータおよび説明資料については、以下のリンク先をご覧ください。

• 総務省ウェブサイト
• データ
• 説明資料

見直し等のお知らせ

2017年 2月 9日

分析データ「基調的なインフレ率を捕捉するための指標」の公表系列・公表日程の変更 

日本銀行から

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引用・転載・複製を行う場合は、出所を明記してください。

照会先

調査統計局経済調査課景気動向グループ

Tel : 03-3277-1120